• ホーム
  • ニュースルーム
  • ニュースリリース
  • 2021年
  • 一般社団法人「レジリエンスジャパン推進協議会」主催「感染症対策 新・生活習慣普及促進研究会」の「感染症対策に資する新生活習慣の普及促進に向けた緊急提言書」で新生活習慣「食での免疫ケア」を推奨

[ヘルスサイエンス領域]

一般社団法人「レジリエンスジャパン推進協議会」主催「感染症対策 新・生活習慣普及促進研究会」の「感染症対策に資する新生活習慣の普及促進に向けた緊急提言書」で新生活習慣「食での免疫ケア」を推奨

~機能性表示食品など、確かなエビデンスを持った「免疫ケア食品」を活用~

  • CSV
  • その他

2021年11月19日

キリンホールディングス株式会社

キリンホールディングス株式会社(社長 磯崎功典)が参画している一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会(会長 広瀬道明:東京ガス会長)の「感染症対策 新・生活習慣普及促進研究会」(座長 賀来満夫)は、「感染症対策に資する新生活習慣の普及促進に向けた緊急提言書(以下、緊急提言書)」を11月17日(水)に村井英樹内閣総理大臣補佐官へ手交しました。
提言書では、感染症対策に資する新生活習慣の一つとして機能性表示食品など、確かなエビデンスを持った「免疫ケア食品」による「食での免疫ケア」がワクチンと同様に重要であるとする提言が行われました。

「感染症対策に資する新生活習慣の普及促進に向けた緊急提言書」について

感染症対策として新しい生活習慣を国内に普及促進するために、政府に対してまとめた提言書です。新しい生活習慣の一つとして、感染症対策として「食での免疫ケア」の新生活習慣を取り入れ、普段の食事や運動に加え、「ワクチン」と「免疫ケア」で広く感染症を予防することを推奨・啓発していくことが提言されています。
<提言書URL>https://www.resilience-jp.biz/wp-content/uploads/2021/09/shin-teigen-20211117.pdfPDF:18.6MB

<本提言書骨子>
提言① 感染症対策としての「食での免疫ケア」の新生活習慣を
提言② 感染症対策としての「口腔ケア」の新生活習慣を
提言③ 家庭で行う感染症対策として「古くて新しい」 正しい清掃習慣の普及啓発を
提言④ アフターコロナにおける店舗等の衛生環境維持に向け、科学的知見に基づく感染対策評価制度の構築と運用の仕組みづくりを
提言⑤ 新たなパンデミックに備える「感染症対策マイスター」の育成制度構築と、幼少期からの感染症対策教育を

一般社団法人「レジリエンスジャパン推進協議会」(www.resilience-jp.biz)について

2013年に成立した国土強靭化基本法に基づき閣議決定された「国土強靭化基本計画」が円滑に達成されるよう、産、学、官、民のオールジャパンでレジリエンス立国を構築していくことを目的として設立された団体です。国民の生命と財産を守り抜くため、事前防災、減災の考え方に基づき「強くてしなやかな国」をつくるための 「レジリエンス(強靱化)」に関する総合的な施策推進に貢献しています。

「感染症対策 新・生活習慣普及促進研究会」について

一般社団法人「レジリエンスジャパン推進協議会」が実施する、感染症対策における国内の有識者を中心に各界のオピニオンリーダー、インフルエンサーが一堂に会し、家庭や職場で取り入れるべき感染症対策と生活習慣を議論・啓発・普及促進するための研究会です。当社から、企業委員として藤原大介(キリンホールディングス株式会社 ヘルスサイエンス事業部部長 兼 R&D本部キリン中央研究所リサーチフェロー)が参加しています。

キリングループは、長期経営構想「キリングループ・ビジョン2027」を策定し、「食から医にわたる領域で価値を創造し、世界のCSV※1先進企業となる」ことを目指しています。その実現に向けて、人々の健康に貢献していく「ヘルスサイエンス事業」の育成を進めています。
ヘルスサイエンス事業では、キリングループ35年以上の免疫研究から生まれた「プラズマ乳酸菌」を使用した製品をはじめとした様々な製品を展開し、世界の人々の健康維持に貢献してきました。昨今お客様の体調管理意識が高まる中で、2020年11月には日本初※2の免疫機能の機能性表示食品を発売するなど、「免疫ケア」商品を展開しています。当社は、本提言書と本研究会への参画を通じて、昨今の大きな社会課題である感染症対策に貢献していきます。
キリングループは、自然と人を見つめるものづくりで、「食と健康」の新たなよろこびを広げ、こころ豊かな社会の実現に貢献します。
※1 Creating Shared Valueの略。お客様や社会と共有できる価値の創造。
※2 免疫機能の機能性表示食品として届出公表された日本初のブランド

ニュースリリースに記載されている内容は、報道発表日現在の情報です。お客様がご覧いただいた時点で、情報が変更(生産・販売が終了している場合や、価格、仕様など)されている可能性がありますのであらかじめご了承下さい。

一覧へ戻る